環境パフォーマンス(2023年度)

マテリアルフロー図

つばきグループでは、事業活動で発生する環境への影響を把握し、環境負荷の改善に努めています。2023年度の国内11事業所の実績は下記のとおりです。

マテリアルフロー図

<対象事業所>
椿本チエイン(京田辺工場、埼玉工場、兵庫工場、長岡京工場、岡山工場)
椿本カスタムチエン、椿本スプロケット、椿本バルクシステム、椿本メイフラン、椿本鋳工、ツバキ山久チエイン

<対象期間>
2023年4月1日~2024年3月31日

環境会計

国内事業所において、環境保全に効率的に取り組むため、環境省のガイドラインに基づく分類にて、投資・開発コストと効果の定量化を行っています。現在は、地球環境保全を含むサステナブルプロダクトの開発にも注力しており、社会の環境改善に貢献するビジネスチャンス獲得に向けて積極的に活動しています。また、事業所内のCO2排出量削減に向けて、各種設備のエコ化による地球環境保全活動を強化しています。
当社グループでは、この環境会計システムによって、環境保全のためのコストとその活動によって得られた経済効果および環境保全効果を分析し、今後の活動に生かすとともに情報開示に努めます。

環境保全コスト

対象:国内11事業所

(単位:千円)
分類 主な取り組みの内容 投資額 費用額
(1)事業エリア内コスト 474,379 1,153,953
内訳 (1)-1 公害防止コスト 大気汚染防止設備、廃水処理設備の導入・運転管理 18,285 332,952
(1)-2 地球環境保全コスト 電力管理システムの導入・運転管理 455,711 477,551
(1)-3 資源循環コスト 廃棄物処理・リサイクル費用、産業廃棄物置場の改善 384 343,450
(2)上・下流コスト 環境影響物質などの委託分析費 23 0
(3)管理活動コスト EMSの構築・運用、事業所内緑化維持、大気・水質測定器の設置 2,375 204,376
(4)研究開発コスト 環境配慮製品の研究開発(製品使用時における環境負荷低減) 17,300 940,557
(5)社会活動コスト 地域の環境活動 0 0
(6)環境損傷対応コスト 地下水浄化対策など 0 0
合計 494,077 2,298,886

環境保全効果

(単位:千円)
環境保全効果の分類 環境パフォーマンス指標
(単位)
2022年度 2023年度 基準期間との差
(環境委保全効果)
事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する保全効果 CO2排出量(t-CO2 39,050 40,394 1,343 t-CO2
廃棄物排出量(t) 4,802 4,871 69t増
事業活動に投入する資源に関する環境保全効果 用水(千m3 290 288 2千m3

エコ・ファクトリー認定制度

当社グループでは、喫緊の環境の重要課題である「気候変動への対応(CO2排出量削減)」は、環境先進企業の「十分条件」であると共に、廃棄物の削減・有害化学物質の適切管理などの「資源循環」、緑化・節水などの「自然共生」は、環境先進企業の「必要条件」との認識の下、活動を進めています。
こうした中、2030年をゴールとする環境長期目標を着実に達成するため、2018年度からは国内事業所を対象に「気候変動」「資源循環」「自然共生」のそれぞれのテーマごとに管理指標とマイルストーンを定めた「エコ・ファクトリー認定制度」をスタート。2023年6月のSBT認定取得に伴い、気候変動の管理指標を2013年度比から2021年度比に変更。また自助努力での削減結果をより明確に評価できるよう、総排出量から原単位の基準に変更しています。

2023年度エコ・ファクトリー認定工場

  • サファイア(★★) 椿本チエイン京田辺工場、椿本カスタムチエン、椿本メイフラン、椿本鋳工、椿本スプロケット
  • プラチナ(★) ツバキ山久チエイン

エコ・ファクトリー認定基準

テーマ 管理指標 認定基準
★★ ★★★
プラチナ サファイア ダイヤモンド
気候変動 CO2排出原単位(2021年度比) 10%削減 15%削減 30%削減
資源循環 外部排出総量
(生産高原単位2017年度比)
5%削減 10%削減 15%削減
総廃棄物 リサイクル率 98%以上 98.5%以上 99%以上
自然共生 PRTR対象物質の大気排出量削減
(2017年度比)
- 5%削減 10%削減
工場緑化率の向上 - 各自治体基準の2%pt以上 各自治体基準の4%pt以上
水資源の適切な利用 - 5%削減 10%削減

【認定に際しては、下記項目を満たしていることを必要条件とする】

  1. 環境関連の各法令・条例に抵触がないこと。
  2. ISO14001の外部審査において『カテゴリーA』の指摘事項がないこと。
  3. 事業所のある地域社会から環境関連の苦情がないこと、または解決していること。

2023年度国内事業所別環境データ

エコ・ファクトリー認定対象項目に基づく、国内事業所の環境データは下記のとおりです。

持続可能な社会の実現に向けて

つばきグループは、「動かす」分野において社会の期待を超える価値を提供し、
社会から必要とされ続ける企業となることを目指します