「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言への賛同を表明

株式会社椿本チエイン（社長：古世憲二、本社：大阪市北区）は、このたび「気候関連財務情報開示タスクフォース（以下TCFD^＊）」の提言への賛同を表明いたしました。
気候変動への対応は、喫緊の社会課題であると同時に、当社グループの中長期経営計画における最重要課題と位置付け、今後もリスクの低減と機会の獲得に注力してまいります。また、TCFDが推奨する「気候変動が与えるリスクと機会」の関連情報について、積極的な開示を推進していきます。

当社グループは、環境関連の中長期目標を設定し、事業活動からのCO₂排出量削減やエコ商品（環境貢献型商品）の創出を通じて、気候変動への対応に取り組んできました。今回の賛同を機に、いっそうの活動強化を図り、地球環境保全はもとより、社会の持続的な発展と当社グループの持続的成長につなげてまいります。

^＊気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）について

TCFDは、Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略で、G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため、設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース」のこと。TCFDは2017年6月に最終報告書を公表し、企業等に対し、気候変動関連リスク・機会等に関する項目について開示することを推奨しています。
^＊TCFD公式サイト（英語）：https://www.fsb-tcfd.org/

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